リスティング広告を出稿する際、「指名キーワード」を活用すべきか悩んだことはありませんか?「ユーザーが特定の社名やサービス名を検索しているなら、その指名キーワードに対してリスティング広告を配信する必要はないのでは」と考える人も多いかもしれません。結論からいえば指名キーワードの検索であっても、リスティング広告を使うことが推奨されます。そうすることでより効果的な集客につながる可能性が高まります。
本記事では、指名キーワードでのリスティング広告をおすすめする理由、メリット、出稿時のポイントなどについて解説していきます。指名キーワードに対しての理解を深め、広告出稿の参考として役立ててください。
目次
指名キーワードとは
まず、指名キーワードとは何かを解説していきます。指名キーワードとは、社名やブランド名、サービス名、商品名など、いわゆる固有名詞を指します。
例えば「iPhone」、「マクドナルド」、「セブン-イレブン」などはすべて指名キーワードに該当します。当社の名称「株式会社タガタメ」も、指名キーワードのひとつです。指名キーワードで検索しているユーザーは、すでにその会社やサービスについて認知しており、「もっと詳しい情報を知りたい」「サービス導入を検討したい」など、主体的に検索していると考えられます。そのため、一般キーワードで検索しているユーザーと比較して、高いコンバージョンが期待できます。
指名キーワードと一般キーワードの違い
指名キーワードの対義語となるのが「一般キーワード」です。一般キーワードは、対象を特定せず、世のなかで広く使用されている汎用性の高い語句を指しています。「スマートフォン」「ファストフード」「コンビニエンスストア」などが一般キーワードに当てはまります。
一般キーワードを対象にリスティング広告を出稿することで、自社の商品やサービスと関連した語句を検索したユーザーにアプローチできます。例えば、「WEBマーケティング」という一般キーワードを利用し、「株式会社タガタメ」のWEBサイトに誘導できれば、自社の存在を認識していない人にも訴求ができ、潜在層の開拓にも効果を発揮します。
指名キーワードで広告を出稿する理由
上述したとおり、指名キーワードで検索しているユーザーは、すでに自社サービスに関心の高いユーザーの可能性が高いです。それならば、「わざわざ費用をかけて指名キーワードでリスティング広告を出す必要があるのか?」と思われるかもしれません。なぜ、指名キーワードの活用が必要なのでしょうか。
競合他社への流出を防止できる
ひとつは、競合他社への流失を未然に防ぐ対応策になる、という理由です。もし、競合他社が自社に当てはまる指名キーワードに対して広告を出稿していた場合(この行為自体、故意におこなっているのであれば推奨されることではありませんが)、自社で指名キーワードのリスティング広告を配信していなければ、検索結果の上位に競合他社の広告が表示されることになります。
そうなった場合、自社の存在を認知し、自社を目当てに検索したユーザーが自社サイトにたどり着かないまま、上位表示された競合サイトに流入してしまう可能性が高まります。このような機会損失を招かないためには、指名キーワードでの広告出稿が有効です。
検索結果の占有面積を拡大するため
もうひとつは、検索結果の専有面積を広げることができる、という理由です。検索結果画面の占有面積を広げることで、自社サイトへのアクセスを促し、ユーザーの流出を防ぐことができます。競合他社ではなくても、ニュース記事やブログ記事につけられた魅力的・煽情的なタイトルに惹かれて、ユーザーが他のサイトに流れてしまうことがあるかもしれません。確実に自社への流入数を増やすためには、指名キーワードで広告表示をすることも有効な手段のひとつです。
リスティング広告と自然検索、どちらも一位表示にできれば、スマートフォンやパソコンでの検索結果のファーストビュー(スクロールせずに最初に表示される画面)をほぼ独占することも可能です。さらに、広告表示オプションを使い、自社ブランドや商品の説明、連絡先なども表示できれば、ユーザーをより確実に自社のWEBサイトに誘導できます。
指名キーワードを出稿するメリット
指名キーワードで広告出稿をすることは、上記で述べた出稿の理由以外にも、さまざまなメリットがあります。
同名や類似企業・サービスへの対策ができる
指名キーワードを活用することで、ユーザーが似たような企業名、サービス名のページへアクセスするのを防ぐことができます。
自分では唯一無二だと思っている名称であっても、広い世のなかには同じような企業名・サービス名が存在しているのはよくあることです。検索結果に類似した名前の企業ページが並んでいた場合、そのなかから目的のページを見つけ出すことはユーザーにとっても負担になります。
自社名・自社ブランド名で検索をかけたユーザーがスムーズに自社サイトにアクセスできるよう、また誤って他の会社のページにアクセスしてしまわないよう、指名キーワードを活用するようにしましょう。
クロスメディアによる対応も可能
WEBのリスティング広告以外に、オフラインでも広告出稿をしている場合は、WEBと連動したクロスメディアによるプロモーション施策が可能です。
新聞、雑誌、チラシ、電車広告、テレビ・ラジオCMなどでよく見る「○○で検索!」などの文言。この〇〇の部分を指名キーワードとして指定することで、自社サイトやサービスのLP(ランディングページ)にスムーズに誘導できます。
指名キーワードを利用する際のポイント
指名キーワードでリスティング広告を配信する場合、どのような点を意識すればよいのでしょうか? 広告の効果をより高めるための4つのポイントをまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。
1.公式であることを認知させる
指名キーワードで広告を掲載する際、まずやったほうがいいことは「公式をアピールすること」です。
競合他社が自社と同じキーワードを利用して広告を出稿している場合、ユーザーはどのリンクをクリックしていいのかわからず、不信感を与える可能性があります。また、指名キーワードを悪用して詐欺サイトに誘導する事例もあり、SNSなどで頻繁に注意喚起がおこなわれています。
ユーザーに安心感を与え、クリック率を上げるためにも、広告文に「【公式】」「《公式》」など、公式サイトを明示・強調する文言を入れるのがおすすめです。
2.広告タイトルや本文に伝えたい情報を盛り込む
「〇〇%OFFキャンペーン実施中!」「●月末までの期間限定!」など、ページタイトルや説明文のなかに、ユーザーの興味を惹くような文言を入れて積極的にアピールしましょう。
例えば、指名キーワードにあたる商品の購入を検討しているユーザーが検索した場合、最新のキャンペーン情報や期間限定情報などを広告文に入れることで、「いつか購入しよう」ではなく「今購入しなければ!」という気持ちを喚起させ、購入率アップにつなげることができます。
3.広告表示オプションを設定する
リスティング広告には、タイトルと説明文以外の枠に情報を追加できる「広告表示オプション」があります。Google広告とYahoo!広告で設定できるオプションの内容は若干異なりますが、いずれも無料で設定が可能です。
例えば、サイト内の特定ページへのリンクを追加で表示する「サイトリンク表示オプション」。ユーザーが興味を持っているであろうページへのリンクをあらかじめ設定しておくことで、ユーザーが目的のページにダイレクトにアクセスできるよう導線を確保できます。
また、広告文の下に自社の商材や特徴などの情報を入れられる「コールアウト表示オプション」(Yahoo!広告の場合は「テキスト補足オプション」)の利用も効果的です。広告文に入りきらなかった情報を載せることで、商品やサービスの魅力をよりアピールできます。
他にも、電話番号表示や住所表示などの広告表示オプションが利用可能です。広告表示オプションを利用すると、検索結果ページの占有率を増やすことができ、視覚的にもユーザーにアプローチしやすくなります。特にテキストメインのリスティング広告では、積極的に活用していくことをおすすめします。
4.指名キーワードの範囲を決める
指名キーワードで検索しているユーザーのなかには、商品購入や問い合わせなどのビジネスとは関係のない目的で検索をしている場合もあります。特に、企業名を検索しているユーザーは、就職活動や株式投資などの目的で採用情報や株価などを調べている可能性があり、購入行動などにはつながりづらいと考えられます。そのため、あらかじめ除外するキーワードを指定して、指名キーワードの範囲を決めておくのがおすすめです。
除外キーワードを設定する際、気をつけてほしいポイントがあります。除外キーワードのマッチタイプ設定には、【1】類似拡張機能がない、【2】絞り込み部分一致がない、などの特徴があり、設定した除外キーワードはそのキーワードの表記のみに反応するようになっています。そのため、打ち間違いや表記違い(ひらがなやカタカナ入力、変換ミスなど)があっても、広告を配信してしまいます。
対応策として、除外キーワードにはあらかじめ類似文言や間違われやすい表記など、想定できるパターンを複数作っておくようにしましょう。そして定期的に検索クエリをチェックし、適宜更新していくことをおすすめします。
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まとめ
指名キーワードに対してリスティング広告の配信をおこなうことは、検索結果の占有率を増やし、競合他社への流出を防ぐ、まさに攻守どちらの特性も持ったマーケティング手法です。
指名キーワードを活用するべきか否か悩んでいる方も、自社の商品やサービスに関心を持っている顕在顧客を取り逃さないために、ぜひ広告運用に取り入れていきましょう。